コンクリート調査

本装置の原理は、現在広く用いられている一般のレーダーと基本的には同じである。下の図に示すように、電磁波をアンテナからコンクリート内部に向けて放射し、その電磁波がコンクリートと電気的性質の異なる物質、例えば鉄筋、空洞等の反射物体との境界面で反射され再びコンクリート表面に出て、受診アンテナに到達するまでの時間から、反射物体までの距離を知ります。アンテナをコンクリート表面で移動することにより、水平面上の位置がわかる。本器は、コンクリートの浅い部分を高い分解能で探査することを目的とするため、パルス幅がきわめて短い約1n秒以下のパルス波を送信に用います。

地中探査とは、航空データと同じ原理で電磁波を地面に向けて発生させます電磁波の性質上、物質と電気的性質の異なる境界面を反射することを利用しています。なので土中に土と違う性質の配管(金属・塩ビ等)や空洞(空気)などが存在するとその境界面で電磁波は反射されます。その反射波を装置で受け取った画像を処理し、断面図として表示した画像とその表示された画像を検査員見て確認します。橋脚等の鉄筋探査より装置が大型になりますが、電磁波レーダーにより地中探査も行うことができます。 測定時の条件次第ですが深さ10センチ～最大3メートル程度まで測定でき、地中の通信ケーブル・配管などの探査が可能です。

超音速(ここでは低周波の縦波)を送信用のセンサーからコンクリート表面に発振するとひび割れ先端部において動ポアソン比効果による直説波に直角な上向ききの縦波が回析波として生じ測定面に向かって伝搬してくる。センサーとひび割れとの距離aがひび割れ深さyに等しくなると、回析波が受信される、aを実測することによりyがy=aと求まる。

試験は、杭頭をハンマーで軽打して弾性波を発生させ、その振動応答を杭頭に押し当てたセンサーで測定し地中に埋まっている基礎杭の杭長・健全性を、迅速に検証できます。

構造体コンクリートと一体形成された供試体(以下、ボス供試体という)により強度を測定する。ボス供試体とは、構造体コンクリートの打設前に構造体型枠にあらかじめボス型枠を取り付けておき、構造体コンクリートの打設するとボス型枠にも同時にコンクリート充填され、構造体コンクリート表層部に一体成型される長方形の供試体と呼ばれています。

1. ①取付

   

2. ②打設

   

3. ③取り外し

   

   

4. ④供試体をつぶし強度を図れば終了

   

コンクリートの品質において重要な要素のひとつが圧縮強度です。測定方法は、衝撃弾性波の伝播速度（弾性波速度）に基づく構造体コンクリートの圧縮強度推定方法である。図-1に表面２点法による圧縮強度推定方法の概要を示す。表面２点法とは、構造体コンクリートの弾性波速度測定方法の一つで、間隔および感振方向が固定された２個の加速度センサーを用いて衝撃弾性波の位相速度（伝播速度）を測定する方法である。ここでは、コンクリート表面を伝播する疎密波（縦波）の速度を測定するため、加速度センサーを30cmの間隔で取り付けた取っ手状の測定器具を振動検出器と呼ぶ。

表面２点法による構造体コンクリートの弾性波速度測定方法は、図-1に示すように、コンクリート表面に振動検出器を接触させ、その近傍をハンマーで軽く叩いて衝撃弾性波を発生させ、その弾性波が２点間を伝播する位相差（伝播時間）を測定するものである。したがって、弾性波速度は２点間の距離（測定距離）を伝播時間で除すことにより求められる。この方法により、一般に、半無限体を伝播する縦波の速度（弾性波速度）が測定できる。

次に、測定された弾性波速度を強度推定式に代入することにより、圧縮強度が推定される。強度推定式とは、コンクリートの弾性波速度から圧縮強度を推定するための強度換算式（検量線）をいう。

判定基準は測定により得られたコンクリート構造物の強度の適否判定は、国土交通省発行「微破壊・非破壊試験によるコンクリート構造物の強度測定要領」に基づくものとする。

既設のアンカー、あと施工アンカーの引張試験を行い設計用引張強度に等しい荷重まで引張加力を行い、この荷重に対してアンカーの抜け出し等の過大な変形 を起こさず耐えられれば合格とします。又、弊社ではタイル、塗装、コンクリートの引張試験も行っています。